WORKS
業績表
1~10
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1975年4月5日
「資本測定と標準商品」、「経済論叢」、第 1 15巻4・5号
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1976年5月6日
「価値と分配について : 分配理論における価値と生産価格」、「経済論叢」、第 1 17巻5・6号
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1977年2月
「利潤と成長 : Adrian Wood の「利潤の理論」をめぐって」、「社会労働研究」(法政大学社会学部紀要)、第2 3巻2号
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1978年9月
「ヒューム、ケインズ、ハロッド : 経済学者による帰納法の正当化をめぐって」、「社会労働研究」、第25巻 1号
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1979年2月
研究ノート「Eichnerの寡占モデル」、「社会労働研究」、第26巻2号
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1982年2月
「企業の経営者理論」の可能性」、「社会労働研究」、第28巻 1・2号
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1987年3月
「企業の協調ゲームの理論」、「社会労働研究」、第33巻3・4号、
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1987年3月
(8)Fattori Promotori dell'Innovazione Tecnologica in Giappone, Quaderni di Ricerca、Istituto di Studi Economico-Sociale per l'Asia Orientale(ボッコーニ大学研究ノート)
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1988年 1月
「信用の普及と庶民銀行」( 1)、ルイジ・ルッツァティ著、コッラード・モルテーニ&岡本義行共訳、「社会 労働研究」、第34巻2号
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1988年3月
「信用の普及と庶民銀行」(2)、ルイジ・ルッツァティ著、コッラード・モルテーニ&岡本義行共訳、「社会 労働研究」、第34巻3・4号
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1988年7月
「イタリア : 雇用政策の現状と展望」、「日本労働協会雑誌」、No.347
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1988年Winter
イタリア年金制度の近年の動向」、「海外社会保障情報」、No.85
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1988年
"The Japanese Characteristics of Competition among Firms", R. of Currency and International Economics, Milano
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1989年 1月
「ヨーロッパ共同体統合とイタリア」、「クロナカ」(日伊協会雑誌)、n.43、
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1989年2月
「EC 統合とイタリアにおける地域政策」、「地域開発」 8902
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1989年8月8日
「イタリア経済「’92年」への光と影」、「エコノミスト」
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1990年 1 1月6日
「イタリア中小企業の盛衰から学ぶ」、「エコノミスト」
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1990年2月
"Factors which determine corporate deversification : The case of Camera Producers", J. of International Economic Studies, No.4, 法政大学比較経済研究所
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1991年3月28日
「イタリー経済と分業」、法政大学産業情報センター・ワーキングペーパー、No.8、
11~20
21~30
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1991年
「イタリアの中小企業と創業」、「国民金融公庫調査季報」、 14号
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1991年
「イタリアの中小企業」、「社会労働研究」(法政大学社会学部紀要)
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1992年
Japanese Management Tools and Transplantability to Italy, 法政大学社会学部 Working Paper
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1992年
「イタリアの金融・産業とEC 統合」、イタリア銀行編著、岡本義行他訳、日本経済評論社
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1992年
「ヨーロッパの系列取引・・・イタリアを中心として」、「現代の系列」、清成・下川編、第3章
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1993年 1月
"The Viabiliy of Industrial Districts by Flexible Specialisation : A Comparison of Italy and Japan", J. of International Studiies, No.7, PP.89-105、法政大学比較経済研究所
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1993年4月
「地方の自立の条件 : イタリアとの比較で」、「経済評論」4月号
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1993年 3月
「イタリアの経済システムと国際比較」、「グノーシス」(法政大学産業情報センター)、VOL.2
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1993年3月
「イタリアの財政制度についての調査研究」、日本システム開発研究所(大蔵省主計局報告書)
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1993年3月
「日伊の高度成長期と現在」、「日伊文化研究」、第3 1号
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1993年 12月
「欧米における創業支援政策の評価・・・イタリア」、「新規開業白書」、国民金融公庫
31~40
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1994年2月
「イタリアの財政危機と政府の再建策」「社会労働研究」、第40巻、第3・4号
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1994年3月
「イタリア企業のメセナ活動」、「日伊文化研究」、第32号
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1994年秋号
「イタリアの繊維産業はなぜ成功したのか」、「ニッセン研究季報」(ニッセン生活文化産業研究所)、No.14
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1994年 1 0月
「地域重視の都市づくり」、「RIRI」(流通産業研究所)
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1994年9月
「イタリアの中小企業戦略」、三田出版会
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1994年 12月
「日本企業の情報化の問題点」、「社会労働研究」、第4 1巻、第3号
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1995年 1月
「イタリアの中小企業活動と支援政策」、法政大学産業情報センターワーキング・ペーパーNo.51
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1995年3月
「イタリアの毛織物産業」、「尾州地域繊維産業集積活性化調査報告書」、愛知県
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1995年3月
「イタリアにおける産地の構造変化」、「社会労働研究」、第4 1巻、第4号
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1995年4月
「イタリア式マネジメント」、フローレンス・ヴィダル著、岡本義行訳、三田出版
41~50
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1995年6月
「イタリアの中小企業」、「企業診断」、42巻6号
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「イタリアに学ぶ」、「岐阜を考える」、 1995年 10月 、1995科研費重点領域研究報告書、 1-24、「産業社会の情報化が経済構造に与える影響」
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1996年 1月22日号
「北イタリア強さの秘密」、「日経ビジネス」、
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1996年2月
「イタリアの貯蓄銀行」、「世界の貯蓄金融機関」、相沢・平川編著、日本評論社
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1996年3月
「アパレル産業の日本的特徴」、「グノーシス」(法政大学産業情報センター)、14-28、VOL.5
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1996年3月
「イタリアの中小企業と産地の特徴」、イタリア・ドイツ型産業調査団調査報告書、財団法人岐阜県産業経済研究 センター
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1996年3月
「イタリアに学ぶ中小企業戦略」、「2 1世紀型地場産業を目指して〜イタリアに学ぶ中小企業戦略」、財団法人 岐阜県産業経済研究センター
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1996年3月
「イタリア型中小企業に関する調査研究〜”第三のイタリア”の実態〜」(中間報告)、通巻番号2 1号、財団法 人中小企業総合研究機構、平成7年度
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1996年3月
「イタリア型中小企業に関する調査研究〜”第三のイタリア”の実態〜」(中間報告)、通巻番号2 1号、財団法 人中小企業総合研究機構、平成7年度、
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1996年3月
「日本企業の情報化と経営革新」、「高度情報化と市場経済システム : 企業と産業の構造転換」、伊藤誠・岡本義行編著、富士通出版、第5章
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1996年
「ニット製造業への提言」、「新たなる国際化への挑戦」(日本ニット工業組合連合会)
51~60
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「なぜ強い、イタリアの中小企業」、「さくらあい」、 1996年7月、No.61、さくら総合研究所
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「再生の切り札「研究都市」構想」、「サクセスリンクス」、 1996年7月号
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「交流の報告」、「尾州ービエラ産地間提携交流」報告書(日本毛織物工業組合連合会)、 1996年8月
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「イタリアのファッション教育」、「Fashion B+E」、繊維産業構造改善協議会、 1996年7月 1日
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「アパレル産業概論」、編著、繊維構造改善事業協会、 1996年8月
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「ファッション都市ミラノ」、国際シンポジウム「新・都市の時代 : 都市の演出」報告書、千里文化財団、 1996年9月
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「イタリアのモノづくりのシステムに、日本の進むべき道が見えてくる。」、「ブラザー縫製ジャーナル」、 No.85、 1996年 12月
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「不意打ちの問い」、「まほら」、No.10、 1997年 1月
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「第三のイタリアと地域経済」、「2 1世紀フォーラム」(政策科学研究所)、NO. 59、 1997年 1月
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「イタリア繊維産業」、「化繊月報」(日本化学繊維協会)、 1997年3月号
61~70
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「イタリア型中小企業に関する調査研究〜”第三のイタリア”の実態〜」、第 1章2節、第2章、財団法人中小企 業総合研究機構、 1997年3月
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「知識集約型産業集積の比較分析」、「日本型産業集積の未来像」、清成忠男・橋本寿朗編著、日本経済新聞社、 1997年5月
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「イタリアの産地 : インパナトーレが活躍するプラート」、国民金融公庫調査月報NO.435、 1997年7月
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「「革新的第三次産業」化が進むプラート」、国民金融公庫調査月報、NO.436、 1997年8月
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「産業集積と中小企業の競争優位」、「商工金融」(商工総合研究所)、第47巻9号、 1997年9月号
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「包装機械メーカーの集積地ボローニャ」、国民金融公庫調査月報、NO.437、 1997年9月
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「スポーツシューズの産地モンテベルーナ」、国民金融公庫調査月報、NO.438、 1997年 10月
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「イタリアとフランスにおけるアパレル産業の人材育成」、監修、繊維産業構造改善事業協会、 1997年 10月
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「毛織物産地ビエッラと「研究都市」」、国民金融公庫調査月報、NO.439、 1997年 11月
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「シルク製品の産地コモ」、国民金融公庫調査月報、NO.44 0、 1997年 12月
71~80
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「デザイン家具の産地ブリアンツァ」、国民金融公庫調査月報、NO.44 1、 1998年 1月、38ー9ページ
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「タイルの産地サッスオーロ」、国民金融公庫調査月報、NO.442、 1998年2月
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「ニットと婦人服の産地カルピ」、国民金融公庫調査月報、NO.443、 1998年3月
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「21世紀の絹織物業のあり方 : 独自性と項付加価値化を目指して」、繊維産業構造改善事業協会、 1998年3 4月(横浜市立大学商学部吉田誠助教授との共著)
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「海外技術移転 : 内発的発展の視点」、「グノーシス」(法政大学産業情報センター)、Vol.7、 1998年3月 31日
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「日本企業の技術移転をめぐって」および「技術移転のモデルと政策」、「日本企業の技術移転 : アジア諸国への 定着」、第 1章および第9章、法政大学産業情報センター・ 岡本義行編、日本経済評論社、
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「機械の産地ヴァレーゼ」、国民金融公庫調査月報、NO.444、 1998年4月
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「眼鏡フレームの産地ベッルーノ」、国民金融公庫調査月報、NO.445、PP.40-41. 1998年5月
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「自動車盗難警報器産業の集積地ヴァレーゼ」、国民金融公庫調査月報、NO.446、PP.40-41. 1998年6月
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「奄美大島本場大島紬調査」(中小企業事業団委託調査)、 1999年 1月
81~90
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「欧米のコーディネーション調査」(電通委託調査)、 1999年3月
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「台東区ベンチャー企業動向調査報告書」(台東区委託調査編著)、 1999年3月
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「情報革命と企業のリストラクチャリング」、「アメリカ経済の再工業化」、 1 0章、法政大学出版局、 1999年3月
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「イタリアの貯蓄金融機関とEC の通貨統合にともなう金融再編成」、「グノーシス」(法政大学産業情報 センター)Vol.8、27-65、 1999年3月3 1日
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「イタリアの中小企業と集積」、「産業情報かわさき」、 1999年8月
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「イタリアの産業集積 : 産地の競争メカニズム」、「静岡県起業家を生み出す風土」、(財)静岡総合研究機構編、静岡新聞社、93-109、 1999年8月3 1日
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「高度情報化社会と繊維産業」、「せんい」(繊維機械学会誌)、Vol.52、 1999年9月
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「イタリアの中小企業と経営」、「産業情報かわさき」、 1999年 10月
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「欧米におけるコーディネーション事業の事例」、「社会志林」、70-145頁、第46巻第3-4 号、2000年3月
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「地域における大学の役割」、清成忠男・岡本義行編、日本経済評論社、2000年3月
91~100
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「スウェーデンの経済と中小企業政策」、「社会志林」、104-128頁、第47巻3号、2000年、3月
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「イタリア・ブランドの原点」、「ダイワアーク」、2000年 12月
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The Evolution of Industrial Districts and the Role of Community", Journal of International Economic Studies, No.15, pp.167-78, 2001年
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「イタリア」、「EU経営史」、税務経理協会、113-40頁、2001年
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「生活・ファッション関連産業における専門職職務モデルの調査研究」、ファッション産業人材育成機 構報告書、2001年2月
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"Regional networking of small and medium-sized enterprises in Japan and Germany : evdence from a comaparative study", Boris Braun, Wolf Gaebe, Reinhold Grotz, Yoshiyuki Okamoto, Kenji Yamamoto, Enviroment and Planning, Volume 34, pp. 81-99, 2002
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「情報化社会とベンチャーを取り巻く環境」、「産業立地」(日本立地センター)、Vol.41、23-26頁、 2002・5
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「フレキシブルな産業集積」、「季刊・未来経営」、No.9、29-33頁、2003年春季号
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「中小企業的研究」、「日本の中小企業研究1990-1999 第 1巻 主要文献解題」、pp.111-134、中小企業総合研究機構、2003年3月25日
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「地域的研究」、「日本の中小企業研究1990-1999 第2巻 主要文献解題」、pp.101-108、中小企業総合研究機構、同友館、2003年3月25日
101~110
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「ちいきづくり、まちづくりの政策」、「政策学入門」pp.116-8、政策分析ネットワーク編、東洋経済新報社、2003年4月
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「イタリアの中小企業はなぜブランド化するのか」、「戦略経営者」、204号、2003年10月
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「産業集積のモデルと政策的インプリケーション」、「政策づくりの基本と実践」、pp. 99-116、法政大学出版局、岡本義行編、2003年12月
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「オリベッティ社の創業者 : カミッリオ・オリベッティ」、日伊文化研究、17巻、2004年3月
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「政策づくりの基本と実践」、pp. 99-116、法政大学出版局、岡本義行編、2003年12月
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「EU拡大と日本への影響」、TOWA経済レポート、NO.188、2004年8月号
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岡本義行、「ヨーロッパ中小企業の経営スタイル」、「先見経済」、5号、2006年
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「アパレル産業の日本的特徴」、「中小商工業研究」、第9 1号、2 0 07年4月(春季)
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「産業集積の活性化策を探る--イタリアの事例から」、岡本義行、「国民生活金融公庫調査月報」(通号 553) pp. 38-41、中小企業リサ-チセンター、2007年5月、査読無
111~120
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「クリティカル・シンキング」、岡本義行・江口夏郎著、ファーストプレス、2007年7月
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「産業集積の転換可能性 : なぜ産業集積は進化するのか」、「イノベーションマネジメント研究」(法政大学イノベーションマネジメント研究所)、6号、2009年3月
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"Industrial Districts in Japan", THE HANDBOOK OF INDUSTRIAL DISTRICTS, Eds. Giacomo Becattini, Marco Bellandi, and Lisa De Propris, Edward Elgar Publisher, 2009
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「産業集積と地域経済のガバナンス」、Giorges Benko著、相良匡俊・岡本義行訳、”Districts Industrials et Gouvernance des Economies Locales : le cas de la France”, 法政大学地域研究センター・2003年国際シンポジウム報告のリライト、「地域イノベーション」、第 1号、11-24ページ、2010年
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「地域の内発的発展に向けて」、「地域イノベーション」、第4号、2012年4月
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「平成24年度食料供給基地復興のためのイノベーション誘発型産業連鎖モデル策定推進事業」調査報告書(共著)、【農林水産省】、2013年2月
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「地域産業育成の可能性」、「地域イノベーション」、第5号、2013年3月、PP.1-8
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「地域の競争力」、「産業立地」、Vol.53-No.1、2014、pp.10-3
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山本祐子・岡本義行「全国「道の駅」のアンケート調査報告書」地域イノベーション6 pp.89 - 103 , 2014-03-31 , 法政大学地域研究センター
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「コミュニティ形成過程で起きる世代間分断の現状分析と考察 -郊外市の事例として、埼玉県戸田市調査から-」(研究ノート)、中島ゆき・岡本義行、「地域イノベーション」、第7号、2015年3月、PP.1-8
121~130
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「大学生の起業意識調査レポート-GUESSS 2013調査結果における日本のサンプル分析-」、鹿住倫世、新谷 優、田路則子、岡本義行、「地域イノベーション」、第7号、2015年3月、PP.1-8
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岡本義行、岡山県鏡野町「地方版総合戦略」、2015年、12月
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山本祐子・岡本義行「中山間地域の「地方版総合戦略」の行方 : 農林業・観光における成長産業化の可能性と課題」’「地域活性学会第9回研究大会論文集」’2016年’61-64’地域活性学会
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岡本義行、「地方創成の行方」、「地域イノベーション」、 Vol.8, 2016
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山本 祐子・岡本義行、「中山間地域の「地方版総合戦略」 : 岡山県鏡野町におけるケーススタディ」、「地域イノベーション」、 Vol.8, 2016
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山本祐子・岡本義行「道の駅による地方創生拠点の形成」,「地域イノベーション」、第9号, 35-47’ 2017-4、 法政大学地域研究センター
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山本祐子・岡本義行「ハイウエイオワシスと連結した道の駅」,月刊「地域人」18号, 76-79’2017-18,大正大学地域構想研究所
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山本祐子・岡本義行「集落生活圏を支え地域の課題を解決する道の駅」,月刊「地域人」19号, 84-87’2017-19,大正大学地域構想研究所
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山本祐子・岡本義行「地域の農業を支え農業を活性化させる道の駅」,月刊「地域人」20号, 58-61’2017-20,大正大学地域構想研究所
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M. Sato & Y.Okamoto, "From regional production system to regional innovation system - Evolutional changes of Suwa industrial region in Japan", Sustainable Innovation and Regional Development : Rethinking Innovative Milieus, L. Kébir, O. Crevoisier, P. Costa and V. Peyrache-Gadeau., Edward Elgar, 2017年1月
131~140
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「地域活性とイノベーション」’岡本義行編著、芙蓉書房’2017年4月
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「官民で取り組む地方創生」、「地域づくり」、2017.12月
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「林業の六産業化」、「林業技術」、2018.1月
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岡本義行、「薩摩川内市少子化対策報告書」、2019年3月31日
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岡本義行、日本商工会議所・「事業評価事業」報告書、2020年3月、法政大学地域研究センター
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岡本義行、「地域社会と産業集積」、「地域創生への招待」、2020年、大正大学出版会